日本野球機構（ＮＰＢ）は２７日、新たに計７球団、計１４人の選手らが日本国内では違法なオンラインカジノの利用を自主申告したと発表した。ＮＰＢの中村勝彦事務局長は「非常に重く受け止めている。今後の対応はしっかりしていきたい」と話した。

　申告者の名前についてＮＰＢは公表しなかった。利用者への対応は各球団の判断に委ねるとしている。

　ＮＰＢは、オリックスの山岡泰輔投手によるオンラインカジノの利用情報が寄せられたため、１７日にオリックスに調査を依頼した。山岡投手が認めたため、オリックスは２１日に利用の事実と、山岡投手に当面の間の活動自粛を命じたことを発表した。

　一方、ＮＰＢは全球団に対し、オンラインカジノを利用したことがあれば自主的に名乗り出るよう選手や監督、コーチ、スタッフらの関係者に呼びかけることを要請。２６日までに各球団からＮＰＢに報告があった。

　ＮＰＢによると、今回公表したのは単純賭博罪の時効（３年）が成立しない範囲の２０２２年２月以降の事案に関わる申告のみとした。公訴時効を過ぎた同月以前の利用者については今回は公表の対象とはしていない。ただ、これらの利用者についても今後、必要に応じて調査はするとしている。

　また、今回の１４人に山岡投手は含まれていない。ＮＰＢは日本プロ野球選手会と協議の上、当面の間は自主申告を受け付ける。

　日本のプロ野球の憲法とされる「野球協約」では野球賭博を禁じている。抵触した場合は追放に相当する失格処分を受ける。今回の１４人が野球賭博に関与していたかについて、中村事務局長は「いずれも単純賭博です」と答え、明言はしなかった。

　オリックス球団によると、山岡投手は過去に海外でカジノのライセンスを持つサイトが運営するポーカーゲームのトーナメント大会に参加していた。ただ、ＮＰＢによると、山岡投手が利用したオンラインカジノはスポーツを対象にしていなかった。【岸本悠】