電力需要の多い都市部に比較的近く、気象や設置条件などがそろった海洋上に再生可能エネルギー施設を設置すれば、２０５０年に世界で必要とされる電力の少なくとも３割を賄えるとの試算を、シンガポール国立大などの国際研究チームが２４日付の米科学誌サイエンス・アドバンシズに発表した。日本も２～３割程度を確保できる見込みだという。

　世界人口の半数以上は海岸から１００キロ以内に居住している。太陽光や風力による洋上発電は、陸上に比べて景観問題などのトラブルを回避しやすく、脱炭素社会の切り札として国際的に期待が高まっている。しかし、陸上に比べて調査が難しく、どの程度の潜在量があるか不明点が多い。

　チームは、欧州中期予報センターが集めた１９９４～２３年の気象データを基に、各国の排他的経済水域（ＥＥＺ）のうち、平均風速５メートル以上、年間日射量が１平方メートル当たり１０００キロワット時以上のエリアを抽出。海洋保護区や半年以上海氷に覆われる区域を除外し、「水深３００メートル未満」「人口密集地から２００キロ以内」などの条件にあったエリアを適地と位置づけた。

　その結果、控えめに見積もっても全ＥＥＺの１％の適地があり、そこで発電することで、５０年に見込まれる世界の年間電力需要の２２％を太陽光で、９％を風力で賄える可能性があることが分かったという。削減できる二酸化炭素（ＣＯ２）は年９０億トン以上で、これは現在の世界のＣＯ２排出量の約４分の１に相当する。

　日本は、太陽光で採算を取るには赤道域に比べて日射量が少ないため、当面は高めの電気料金と補助金が求められそうだが、１３～１７％を賄うことが可能という。風力は７～１０％を見込み、遠浅の海域が少ない分、浮体式を導入すればさらに確保できると分析した。

　課題は建設や送電、修繕などのコストだ。分析した同大のウェン・イー博士は「日本はこれまでの経験を踏まえ、洋上発電の設計・運用などの基準を策定し、そのノウハウを中韓などアジア各国に波及させてほしい」と語る。【田中泰義】