小中学生の４人に１人が冷却グッズの使用や水分補給などを学校のルールで制限・禁止された経験がある――。全国で学習塾「明光義塾」を展開する明光ネットワークジャパン（東京都）の調査でこんな結果が明らかになった。昨夏、小中学生の４割が「熱中症のような症状」を経験したと回答していることも判明。気象庁は６～８月の平均気温が平年より高くなるとの見通しを発表しており、学校のルールを暑さ対策の実情に応じて柔軟に運用することが課題となっている。

　調査は５月１３～１８日、小学４年～中学３年の子どもを持つ全国の保護者１１００人を対象にインターネットで実施した。

　昨夏に子どもが熱中症のような症状を経験したことがあると回答した割合は４０・５％。暑さや体調不良を子どもがうまく伝えられなかった経験が「ある」との回答も４６・２％に上り、大人が早めに子どもの体調の変化に気づく重要性が浮き彫りになった。

　また、気温や湿度などから算出する暑さ指数（ＷＢＧＴ）を「あまり知らない」「知らない」と回答した保護者は４０・５％だった。

　通学時の熱中症対策を複数回答で尋ねたところ、「水筒・飲み物を持参」が６８・９％で最多。「こまめな水分補給」が５８・０％、「帽子の着用」が５０・３％、「ネッククーラーの使用」が２５・３％と続いた。

　一方、日傘や冷却グッズ、水分補給などの熱中症対策が「学校のルールで制限・禁止された経験がある」との回答は２７・１％に上った。学校の熱中症対策を法令で義務化すべきだと考える保護者は７８・６％を占めた。

　電気代を理由に「エアコンの使用を控えた」家庭は３９・２％に達した。保護者の６８・２％が、自宅での勉強中に子どもが暑さで集中力や学習効率が下がると感じており、家計と熱中症予防の両立に苦慮する家庭の現状もうかがえる。

　調査の担当者は「猛暑が子どもたちの心身や学習環境に深刻な影響を及ぼしている実態が改めて浮き彫りになった。特に、暑さによる不調を自分で適切に伝えられない子どもが多い点は見過ごせない」とコメントした。【加藤佑輔】