全国で百貨店の閉店が相次いでいるが、その余波が遠く離れた地方都市に思わぬ形で広がっている。

　２月末、名古屋駅直結の「名鉄百貨店」が７１年の歴史に幕を閉じた。閉店セレモニーで拍手や歓声を送る買い物客に混じり、名残惜しそうな表情を浮かべる山形県観光物産協会の担当者の姿があった。

　「半世紀にわたる付き合いをさせてもらった。シャッターが閉まる瞬間を見届けたくて、休みをもらって来ました」

　山形県は１９７２年から、直線距離で約４６０キロ離れたこの百貨店で県単独の物産展を開催。サクランボや山形牛など、特産品のグルメを多数販売してきた。

　物産展は各地の名物を楽しめることから買い物客に人気で、百貨店が力を入れる目玉催事だ。自治体側にとっても地域の魅力をＰＲする貴重な場だが、単独開催できるのは集客力の高い北海道や京都などごく一部。それ以外は「東北物産展」や「九州物産展」といった形でそのエリアの各県合同で開催される傾向にある。

　そんな中、名鉄百貨店は「各地の物産展を楽しんでもらいたい」との思いから、単独開催を望む地方の受け皿となってきた。山形以外にも岩手や宮城、石川、福井など多くの物産展を個別に受け入れてきた。

　山形県は年間５０カ所ほどの東北物産展に参加する一方、県単独の物産展も全国五つの百貨店で開催。中でも最高の売り上げを誇るのが名鉄百貨店で、同店最後となった昨年５月の物産展には地元の名店など計３９店が出店し、１週間で計約８０００万円を売り上げた。

　単独開催はＰＲ効果も高く、多くのファン獲得にもつながった。山形名物の玉こんにゃくを製造・販売する「丹野こんにゃく」（同県上山市）には、催事を機に名古屋から訪れる客も多い。丹野真敬社長は「親子３代にわたり通ってくれた方もいる。物産展はなじみ客と顔を合わせる楽しい機会でもあった」と惜しむ。

　長野県も、百貨店を販路拡大の足がかりにしてきた自治体の一つだ。コロナ禍で観光客が激減した２０２１年、県は名鉄百貨店で初の「長野大物産展」を実現させた。県から主催を引き継いだ長野市の担当者は、売り上げは非公表としながらも「予想以上で驚いた」と明かす。

　地方にとって重要な宣伝の場だった百貨店だが、その数は年々減っている。日本百貨店協会によると、全国の百貨店数はピークだった９９年の３１１店舗から１６２店舗（今年３月１日時点）に減少。山形、岐阜、島根、徳島の４県からは姿を消した。

　物産展の開催場所を人が行き交う駅構内や、郊外のショッピングモールなどに広げる自治体も増えているが、各自治体の担当者らは「百貨店での開催効果は段違い」と口をそろえる。

　各地の百貨店に打診し、新規開催を目指す自治体も多い。ただ、さまざまな催事で年間スケジュールが決まっている百貨店との交渉は容易ではない。信州・長野県物産振興協会の担当者は「単独開催を受け入れてくれる百貨店は少ない。近隣県と組むことでようやく話を聞いてもらえる状況だ」と打ち明ける。

　名鉄百貨店の閉店により、名古屋市での単独物産展の場を失った山形県と宮城県は、市内の別の百貨店「松坂屋名古屋店」で２県合同の物産展を６月に開催することが決まった。単独開催はかなわなかったが、山形県観光物産協会の担当者は「（今までの実績から）名古屋にリピーターも多い。継続できよかった」と安堵（あんど）する。

　しかし、長野をはじめ、新たな開催場所がまだ決まっていない自治体もある。担当者らからは「東海地方の人たちにＰＲする場が失われてしまった」「経済的打撃は大きい」などとため息が漏れた。【酒井志帆】