国立研究開発法人「産業技術総合研究所」（茨城県つくば市、産総研）の研究チームはこのほど、瀬戸内海の燧灘（ひうちなだ）でこれまで知られていなかった海底活断層２本を確認したと発表した。活断層はいずれも大地震を引き起こす規模の長さがあり、産総研は今年度中に予定する掘削調査で、過去の地震の履歴を明らかにしたいとしている。

　産総研によると、活断層が見つかったのは愛媛、香川、広島、岡山の各県に面した瀬戸内海中央部の燧灘の海底。これまでも活断層が存在する可能性は指摘されていたが、詳しい調査はされてこなかった海域だという。

　産総研では２０２５年１０月から同１１月にかけて、燧灘の全海域で船を使った海底の音波探査をした結果、新たに２本の活断層を確認したという。

　新たに確認された活断層の１本は総延長約３５キロ以上で、愛媛県上島町の弓削島沖から同県今治市の伯方島、大島沖につながっている。もう１本は燧灘東側の海域で、香川県三豊市沖から同県観音寺市沖を通り、総延長は約２５キロ以上という。

　産総研によると、確認された活断層２本はいずれもマグニチュード７以上の大地震を起こす可能性や、地震後に津波が発生する可能性もあるという。

　調査を担当した産総研活断層評価研究グループの大上隆史・研究グループ長は「調査の空白域で活断層の存在を確認したことで、これまで見落とされていた地震災害リスクが明らかになった。今後の調査で、さらに過去の地震の履歴を解明したい」と話している。【藤家秀一】