乗客のモバイルバッテリーが発火したことによる鉄道の遅延が、全国で過去１０年間に少なくとも３６件起きている。運転がほぼ２時間ストップするなど重大な影響が出たケースもあった。最近は遅延件数が増加傾向にあり、鉄道各社が対策を進めている。

　◇今年は半年間で７件、最多ペースに

　日本民営鉄道協会に加盟する大手私鉄１６社と、ＪＲ６社の計２２社に対する毎日新聞のアンケート調査で判明した。アンケートは７月に配布。２０１７年以降にモバイルバッテリーの発火による遅延があったかどうかを尋ねたところ、半数を超える１３社が経験していた。一部の社は集計が困難として過去２～３年の件数のみ回答した。

　遅延件数は２６年６月末までに３６件。年間発生件数はおおむね３件以内だが、２５年は１１件に急増した。２６年も半年間で７件起きており、年間最多ペースとなっている。

　運休時間が最も長かったのは、２５年７月にＪＲ山手線の電車内で発火したケース。日曜日の夕方の発生で、最大１１９分にわたって運休し約９万８０００人に影響した。モバイルバッテリーの持ち主が軽いやけどをしたほか、避難時に４人が体を打つなど軽傷を負った。かばんの中のモバイルバッテリーがスマートフォン充電中に発火したとみられ、バッテリーはリコール対象だったという。

　遅延は新幹線でも起きており、２５～２６年に上越・東海道・山陽の各新幹線で５件あった。このうち山陽新幹線では２６年６月、乗客のモバイルバッテリーから発煙。４２分間遅延し、約１万５７００人に影響した。

　相次ぐ遅延を受け、発火後のモバイルバッテリーにかぶせて火を消す「ファイアブランケット」（消火シート）を複数の鉄道会社が導入し、駅や車両に配備している。モバイルバッテリーの使用自粛を車内アナウンスで乗客に呼びかける会社も少なくなく、アンケートに回答した全２２社が何らかの対策をしていると回答した。【三浦研吾】