１０月１日は日本酒の日。全国各地で関連イベントが開催されるが、「国酒」であるにもかかわらず、国内で消費される全酒類の中で、日本酒のシェアは今や１割もない。危機感を強める業界は、日本酒のソーダ割り「酒ハイ」（日本酒ハイボール）で、巻き返しを図っている。

　日本酒の２０２３年度の出荷量は約３８万８０００キロリットルで、ピーク時（１９７３年度）の４分の１未満にまで減った。国内で消費される全酒類の中でも日本酒のシェアは約５％で存在感が薄れている。

　そこで酒造会社や酒類卸などが中心になり、２４年に「日本酒需要創造会議」が発足。出した答えが、飲食店を中心に「酒ハイ」を広めることだった。冷やした日本酒（アルコール度数１４～１６％）と炭酸水を１対１で割り、度数をチューハイ並みの７～８％程度にする。日本酒らしさを失っては意味がないため、レモンなど他の材料は足さない。

　日本酒需要創造会議の中核メンバー企業で、酒類販売「カクヤス」（東京都北区）の大野郁美ＢｔｏＢ販促企画課長は「リサーチしたところ、消費者は日本酒の味がだめというより、アルコール度数が高く『重い』ため、心理的なハードルがあるという結果だった」と説明する。

　日本酒需要創造会議では「酒ハイ」に向いている酒質も検討した。香り華やかなタイプや、酸味が強いタイプ、伝統的な製造手法で、味わいに幅や奥行きが出る「生酛（きもと）」系の酒などを挙げた。大手の宝酒造（京都市）や月桂冠（同）は酒ハイ専用商品も投入し始めている。

　もっとも日本酒のソーダ割りや、それに近い発泡性の低アルコールの日本酒自体に目新しさはない。以前から飲食店で提供されたり、各社が商品を出したりしてきた。００年代のハイボールブームの際は、酒造会社も「日本酒ハイボール」を出した。だが、ハイボールに匹敵するようなブームには至らなかった。

　今回の「酒ハイ」が従来と違うのが、各地の大手や準大手の酒造会社、大手卸、酒販店などが横断的に組み、飲食店や小売店での全国規模の展開を働きかけていることだ。

　取り組みから約１年、「酒ハイ」は各地の飲食店で採用されつつある。カクヤスでは取引先に酒ハイのメニューを提案し、２５年９月末現在で、首都圏を中心に約１７００店で取り入れられた。他の酒類とも競合できるよう、価格帯も５００円ほどに設定されているという。

　カクヤスの大野さんは「飲んだお客さんのリピート率は上々と聞く。飲食店で気軽に注文してもらい、トレンドをつくって世間に根付くまで持っていきたい」と意気込む。【植田憲尚】