南海トラフ巨大地震の発生に備えて、陸上自衛隊は１３日、孤立地域での被災者の救助や救援物資の輸送などをする大規模訓練を徳島県海陽町で始めた。陸自や海自、空自、米軍などの隊員ら計約１万１０００人のほか、兵庫県など２府１５県の職員、電力、通信会社などの社員らも参加して、官民の連携強化を図る。

　１７日までの５日間に、高知県東洋町などでも実施。大阪市の舞洲（まいしま）では、４月に開幕する２０２５年大阪・関西万博の期間中に地震が発生した場合を想定して、手順を確認する。

　訓練は、紀伊半島沖でマグニチュード（Ｍ）９の地震が発生し、東海地方で甚大な被害が起こり、近畿地方南部や四国地方で孤立地域が発生したという想定で実施された。

　２４年元日の能登半島地震では、集落の孤立が相次いだ。このため、訓練では被災地に関する情報の収集や共有、あらゆる輸送手段を使って被災地に入ることに重点を置き、関係機関が連携を深めることを目指す。

　初日となる１３日午前は、海陽町の大里松原海岸に水陸両用車で救援物資を輸送した。【砂押健太】