熱中症対策の一環として、東京都は日本気象協会と連携して、都内を１平方キロメートルごとに分けて「暑さ指数」を地図上に表示する「東京暑さマップ」の運用を始めた。都民や都内にいる人に詳しいデータを提供し、熱中症予防につなげることが狙いだ。

　暑さ指数とは、温度や湿度、路面や建物の壁からの「輻射熱（ふくしゃねつ）」から算出した数値。この数値が大きいほど熱中症リスクが高まる。

　マップは暑さ指数を４８時間先まで１時間ごとの推移を見ることができるほか、１週間先の最高値も表示する。熱中症の危険度によって「ほぼ安全」（２１未満）から「災害級の危険」（３５以上）まで７段階あり、青や黄、オレンジなどに色分けされている。特に「危険」（３１以上、赤）以上は熱中症の危険性がかなり高まることから、出かける予定の調整に活用してもらいたい考えだ。

　都は他にも、自治体が指定する冷房設備を備えた「指定暑熱避難施設（クーリングシェルター）」のマップ掲載を昨年に続き今年も始めた。シェルターは「熱中症特別警戒アラート」が発令された際、気候変動適応法で自治体に開放が義務付けられている。都内には都庁（新宿区）、東京タワー（港区）など約１８００カ所あるが、認知度が今ひとつだった。さらに、同アラートの発令にかかわらず、立ち寄りたい人が涼しい場所を調べられる「ＴＯＫＹＯクールシェアスポット」の検索システムも作った。同スポットは、都内に約１９８０カ所ある。

　東京消防庁によると、都内では２０２４年６～９月、熱中症による搬送者は７９９６人（前年同期比８８４人増）おり、年々増加傾向にある。小池百合子都知事は７月１８日の定例記者会見で「小まめな水分補給、迷わずエアコンを利用し、外出時には、日傘、帽子を活用していただきたい。また、クーリングシェルターを各地に設けているので、利用していただければ。これらを基本に暑さ対策を徹底していただきたい」と呼びかけた。【遠藤龍】