日本で発症する認知症のうち約４割は予防することができるとの推計結果を、東海大とコペンハーゲン大の国際チームが発表した。難聴や運動不足などの危険因子を取り除くことで、将来発症する認知症患者を減らせる可能性があるという。

　英医学誌ランセットで２０２４年、認知症の発症には難聴や脂質異常症など１４の予防可能な要因があると報告された。過去の論文を複数まとめて解析した結果を基にしているが、国や地域、人種差などは考慮されていない。東海大などのチームは、国民健康・栄養調査などのデータを基に日本国内分を解析した。

　その結果、日本における認知症のうち、４０代以降の壮年期の難聴に起因すると考えられるのが６・７％と最も高かった。壮年期の運動不足は６％で、他に、高ＬＤＬコレステロール血症４・５％▽糖尿病３％▽高血圧２・９％▽うつ２・６％▽喫煙２・２％――などだった。複数の因子が併存するケースは計算で調整した。

　これらのリスクを足し合わせると３８・９％で、治療や生活習慣の改善などで予防することが可能という。

　ただし、社会全体で全てのリスクを排除することは現実的ではない。そのため、危険因子を１０％低減した場合には将来的に約２０万８０００人、２０％低減できれば約４０万８０００人の認知症患者をそれぞれ減らせると試算した。５０年には認知症患者が５８７万人に達すると推計されており、２０％のリスク低減で１割弱を減らせる可能性がある。

　日本では世界と異なり、高ＬＤＬコレステロール血症が低い一方で、難聴や運動不足が要因として目立った。チームの和佐野浩一郎・東海大教授（耳鼻咽喉（いんこう）科学）は「遺伝や加齢は治せないが、今回のリスク要因は社会として減らすことができる。有効な対策を考えていくことが必要だ」と話した。

　成果は１２日、ランセット姉妹誌に掲載された。【渡辺諒】