国内には日々、海外からありとあらゆる「偽物」が入ってくる。玩具や衣類、電化製品――。２０２５年、中でも圧倒的に多かったのは、各地で売り切れが続出する子どもたちに人気の「シール」だったという。

　こうした「知的財産権」を侵害する品々を見破り、水際でせき止めるのが税関だ。

　◇子どものブームが背景に

　東日本の１都６県を管轄する東京税関が２５年に輸入を差し止めた「知的財産侵害物品」の概要をまとめた。それによると、４２５３件（２４万６０００点）のうち６割超（２７０６件）が中国から発送されていた。品物数ベースでは全体の４４％（１０万８０００点）がシールやステッカーだった。

　大阪市の文具メーカーが２４年に立体感と独特のつやが特徴の「ボンボンドロップシール」を発売。以降、シールは小中学生を中心に大ブームになっている。流行を背景に、国外から偽造品が大量に流れ込んでいるとみられる。

　件数別では、ほぼ半分を衣類とバッグ類が占めた。デジタルカメラ用のバッテリーや乳児の抱っこひも、化粧品もあった。税関によると、見た目が似ていても品質で劣り、事故や健康被害につながるおそれがあるという。

　◇偽物は没収

　メーカーから正規品に関する資料提供がある場合、税関はそれを基に真偽を判断する。偽物と分かった物品は没収し、宛先には届かない。

　差し止め件数の６割は郵便物だったといい、担当者は「多くがネット通販だろう。安くても大手サイトで買ったから本物だと思わず、迷ったら正規店で買ってほしい」と話している。【菅野蘭】