地域住民同士が体操や趣味を通じて交流する「通いの場」に参加すれば、運動習慣がない高齢者でも認知機能障害の発生リスクが半減する――。そんな研究結果を、大阪公立大大学院などのチームが発表した。通いの場は運動習慣がなかったり、体力に自信がなかったりする高齢者でも参加しやすい。チームは「強度の低い運動でも、人とつながりながら続けることに意義がある」としている。

　通いの場は、主に高齢の地域住民が気軽に集まり、体操や趣味などの活動を通じて交流する場所のこと。介護予防やフレイル（虚弱）予防の拠点として、生きがいづくりや仲間づくりの輪を広げる目的がある。ただ、通いの場への参加と認知機能障害との関連について、一貫した結果はこれまで得られていなかった。

　チームは、大阪府羽曳野市が２０２０年１月に実施した、要介護認定を受けていない高齢者３５１１人分のアンケートと介護保険のデータを活用。市が支援する週１回程度の体操自主グループへの参加者と非参加者を４年間にわたって追跡し、統計的に分析した。

　その結果、週２回以上、１回３０分以上の汗をかく運動を１年以上続ける習慣がない高齢者でも、通いの場に参加していると、非参加の人と比べて認知機能障害の発生リスクが約５割も低かった。

　理由について、大阪公立大大学院の上村一貴准教授（老年学・運動疫学）は「今回対象となった通いの場は、比較的強度の低い活動が中心だが、運動習慣のない高齢者には身体を動かすきっかけになっていた可能性がある。通いの場には『会話する』『支える・支えられる』『情報交換する』などの社会的側面もある。こうした刺激も影響しているかもしれない」と話す。

　一方、既に運動習慣がある高齢者では、通いの場への参加の有無による明確なリスクの差は見られなかった。

　研究成果は、９日付の米国老年医学会誌に掲載された。【河内敏康】