スマートフォンアプリ利用者約１５０万人の１日あたりの歩数データを市区町村別に分析したところ、全国での地域差は最大約３７００歩で２倍近くに上ったと、東京大などの研究チームが発表した。公共交通網が発達し施設が密集するなど、徒歩での生活がしやすい大都市圏は平均７０００歩を超えていたが、少ないところでは４０００歩台にとどまっていた。世界最大規模のデータ分析で、市区町村単位の格差が初めて明らかになったとしている。

　チームは２０２３年にスマホアプリ「トリマ」を利用した２０～６４歳の匿名化データを用いた。分析は１００人以上の利用者がいた９５１市区町村を対象とした。

　その結果、全体の平均歩数は１日６１６３歩で、東京都豊島区の７７５０歩が最多、宮崎県小林市の４０２６歩が最少だった。東京や大阪など大都市圏は地域内の歩数格差も小さかった。一方で東北地方が少なく、地域内のばらつきも大きい傾向にあった。

　徒歩での生活のしやすさは、公園やコンビニといった施設の種類数や道路の接続性、人口密度で測られる「ウォーカビリティ指標」で表される。今回の分析では、この指標が高いほど歩数が多い傾向が明確にみられた。大都市圏では鉄道など公共交通網が発達し、車に頼らずに生活できる環境が整っていることも大きいとみられる。

　チームは個人の社会経済的な背景にも着目して調べた。指標が高い市区町村の間で有職者と無職者を比較すると、無職者の歩数は少なく、その差は男性で１５１４歩、女性は８２６歩だった。

　歩くことは健康増進につながり死亡リスクを下げるのに加え、心の健康を改善することも近年の研究で確認されている。チームの東京大大学院の鎌田真光准教授（運動疫学）は「想定したよりも自治体間で差があり、驚いた。歩きやすい環境の整備が重要である一方、個人の社会経済的背景も考慮した取り組みが求められることが示唆された」と話した。

　チームは自治体などの施策に活用してもらうため、市区町村単位で結果を確認できる全国地図（ｈｔｔｐｓ：／／ｄｏｉ．ｏｒｇ／１０．８２３３７／１００００１１）を公開した。研究成果は１９日付の医学・公衆衛生学の国際学術誌に掲載された。【中村好見】