米国とイスラエルによるイラン攻撃を受けて、２日（米東部時間１日）のニューヨーク原油先物市場は指標となる米国産標準油種（ＷＴＩ）が一時、前週末終値比約１２％上昇し、１バレル＝７５ドル台をつけた。約８カ月ぶりの高水準。２日の東京商品取引所でも中東産原油先物の指標価格が一時１キロリットル当たり７万２０００円台を付け、前週末終値に比べて約９％上昇した。

　イランがイスラエルや湾岸諸国の米軍基地へ報復攻撃を行い、ホルムズ海峡が事実上封鎖されていると市場に伝わったことが原油価格急騰を招いた。

　ホルムズ海峡は世界の石油消費量の約２割が通過する要衝で、供給不安は株式市場にも波及した。主要市場として最初に取引を開始した２日の東京株式市場では幅広い銘柄が売られ、日経平均株価（２２５種）の下げ幅は一時１５００円を超えて３営業日ぶりに５万７０００円台をつけた。その後は早期収束の期待から一部の銘柄が上昇して下げ幅を縮小したが投資家のリスク回避姿勢は強く、日経平均の終値は前週末比７９３円０３銭安の５万８０５７円２４銭で、５営業日ぶりに反落した。

　２日の外国為替市場でもリスク回避を意識した「有事のドル買い」から、対ドルの円相場は下落し、一時１ドル＝１５７円を超える水準まで円安・ドル高が進んだ。【秋丸生帆】