４日の東京株式市場で、日経平均株価（２２５種）は大幅に続落した。前日終値からの下げ幅は一時２６００円を超え、５万４０００円を割り込んだ。中東地域の緊迫した情勢が長引くとの見方が株式市場を押し下げている。

　午前終値は前日終値比２１８８円９４銭安の５万４０９０円１１銭。

　中東情勢の混乱で原油価格が高騰して企業業績が悪化するとの懸念から、取引開始直後から幅広い銘柄で売り注文が広がった。前日の米国市場で主要株価指数が大幅に下落した流れを引き継ぎ、半導体関連の銘柄などが大きく下落した。下げ幅は、トランプ米大統領による相互関税の発表を受けて一時２９００円超下げた２０２５年４月７日に迫る水準。

　市場関係者は「中東情勢の落ち着きどころや原油価格がどこまで上昇するかが現時点では不透明だ。地政学リスクが今後さらに強まると、日経平均株価の下落が加速する可能性がある」と話す。【山口智、秋丸生帆】