東宝グループのすべてをつなぐ新会員サービス「TOHO-ONE」発表　来年3月ローンチへ│@T COM(アットティーコム)ニュース

東宝グループのすべてをつなぐ新会員サービス「TOHO-ONE」発表　来年3月ローンチへ

2025/12/03 08:00

（左から）東宝の大田圭二氏、平松義斗氏（C）ORICON NewS inc.

　東宝は、映画・演劇・ECサイト・商業施設などグループの顧客IDを統合した新会員サービス「TOHO-ONE」を、2026年3月にローンチすると発表した。開始時点でTOHOシネマズのシネマイレージ、東宝ナビザーブなど、既存サービスの利用者を合わせ、のべ約400万人規模からスタートする見通しだ。

【動画】「TOHO-ONE」紹介映像

　2日に開かれた発表会には、専務執行役員エンタテインメントユニットIP・アニメ本部長／TOHO Digital Lab.担当兼チーフ・ゴジラ・オフィサー（CGO）の大田圭二氏、TOHO Digital Lab.所長兼デジタルビジネス推進室長の平松義斗氏が登壇。新サービスの狙いと今後の展望について語った。

　現状は、映画（TOHOシネマズ「シネマイレージ」）、演劇（東宝テレザーブ）、EC（TOHO animation STORE／ゴジラ・ストア）、商業施設（日比谷シャンテ）など、事業部ごとに会員組織が独立し、IDも統一されていない。

　大田氏は、人気IP『SPY×FAMILY』を例に挙げ、「映画、ミュージカル、グッズ、コラボイベントなど多角的に展開していても、顧客データやコミュニケーションがサービスごとに分断されていた」と指摘。「TOHO-ONE」によって、「映画鑑賞後に日比谷シャンテでコラボメニューを楽しみ、帰宅してからオンラインでグッズを購入するといったIPを軸とした流れを、一つのIDでシームレスにできるようになる」と説明した。

■ユーザーメリットの最大化

　「TOHO-ONE」では、ライト（年会費無料）、スタンダード（年会費500円）、プレミアム（年会費3000円）の3つのプランを用意。

　TOHOシネマズのシネマイレージは入会金500円・2年目以降の年会費は300円だったが、これは「TOHO-ONE」のスタンダードプランに引き継がれることになる。「6回観たら1回無料」はポイント制に移行されるが、毎週火曜1300円やインターネット早期購入などの既存特典はそのまま。年間200円の増額となるが、ポイントはECなどでも利用できるようになる。

　日比谷シャンテ会員（カード／モバイル）はこれまで入会金・年会費無料で、館内のショップ＆レストラン利用110円（税込）ごとに2ポイントが付与され、500ポイントで500円分として利用できた。年会費無料のライトプランではポイント付与率が1％となり、2％を維持するには有料会員になるしかない。しかし、これまで館内限定だったポイントを映画館やECでも使えるメリットは大きい。

　また、演劇のチケットは1万円以上の価格帯が多く、有料会員のポイント2％付与のメリットは大きい。1万2000円の公演なら240ポイントを獲得でき、そのポイントを日比谷シャンテやEC、TOHOシネマズで利用できるのだ。

　年会費3000円のプレミアムプランでは、ポイント価値がさらに高まる「リワード（交換特典）」をメリットして打ち出す。たとえば240ポイントで2000円相当の映画鑑賞券に交換でき、実質還元率は約16％に達する。ほかにも、映画鑑賞時の座席アップグレード、オンラインストアでのグッズ交換、TOHOスタジオツアーへの応募など、東宝グループならではの“リアル体験型”特典を用意するとしている。

　無料サービスの一部が有料化される面はあるが、「複数ID登録が不要となり、利用金額に応じて貯まったポイントの横断利用など、総合的には利便性が大きく高まっている」と平松氏は強調した。

　さらに、メール認証とSNS認証を組み合わせた「1人1アカウント」体制を導入し、セキュリティを強化。複数アカウントによるチケット購入などの不正対策にも取り組むとしている。

■創立100周年となる2032年までに会員1000万人目指す

　同社では、2026〜2028年度を「成長投資と変革の継続期間」と位置づけ、「Moments for Life ― その時間が、人生の力になる」という新スローガンのもと、これまで通り“劇場”を中心としたリアルな体験価値の向上に加え、IPを軸としたシームレスなデジタル体験の提供を強化する施策が、「TOHO-ONE」だ。エンタメを“その瞬間だけの体験”で終わらせず、日常の中でもつながり続ける仕組みとして大きな期待を寄せる。

　映画館（全国75サイトのTOHOシネマズ）、直営劇場（帝国劇場、シアタークリエ）、商業施設（日比谷シャンテ）といった、リアルな顧客接点を多数保有している点は、ほかにはない同社の強みだ。大田氏は「デジタル完結型と異なり、劇場に向かう期待から鑑賞後の余韻まで、体験価値を拡張できる」と述べ、顧客基盤の戦略的活用とIPビジネスが連動すれば、新たなビジネスチャンスにもつながると見込む。

　さらに、「創立100周年となる2032年までに会員1000万人」を目標に掲げており、伸長領域として、ゲームと海外市場を挙げた。「ゲーム内で享受できる特典や独自販売モデルを連携させれば、海外ユーザーの獲得も期待できる」と世界を見据える。

　エンターテインメントに付随する体験を一つのIDで束ねる試みは、日本の映像・演劇業界でも前例がない。単なるポイント統合にとどまらず、映画や演劇の「楽しみ方」そのものを変える可能性を秘める取り組みとして注目を集めそうだ。