２月６日のミラノ・コルティナ冬季オリンピック開幕を前に、米研究機関クライメート・セントラルは２１日、地球温暖化による気温上昇や積雪の減少により、冬季五輪・パラリンピックの運営が厳しさを増しているとの報告書を公表した。

　今大会では、イタリア北部コルティナダンペッツォでアルペンスキー女子などの屋外競技が主に行われる。報告書によると、当地で初めて冬季五輪が開かれた１９５６年以降１０年間の２月の平均気温は氷点下７度だった。これに対し、直近の１０年間（２０１６～２５年）の同気温は氷点下２・７度に上昇した。

　フィギュアスケートなど屋内競技会場があるミラノでも、同じ時期を比べると、２月の平均気温は３・２度上昇していた。

　標高の高いアルプス地方に位置するコルティナダンペッツォだが、報告書によれば、７１年から１９年にかけて２月の平均積雪量は１５センチ減少。今大会は競技に支障が出ないように東京ドーム２杯分に相当する約２３０万立方メートルの人工雪が必要になる事態だという。

　温暖化の影響は今大会にとどまらない。分析によると、冬季五輪は５２年以降１９回あり、全ての開催都市の２月の気温を平均すると、５０年以降で２・７度上昇していた。温暖化対策が不十分な場合、開催候補となりうる世界９３都市のうち、今世紀半ばでも安定して開催条件を保てるのは５２都市にとどまるという。「今後数年間で開催適地が急減する恐れがある」と指摘した。

　さらに冬季五輪から通常約１カ月遅れで開かれるパラリンピックの場合、雪ではなく雨が降る可能性が高まり、雪解けのリスクへの対応も求められると訴えている。【田中泰義】