新型コロナウイルス感染症の流行下では日常生活の大きな制限を余儀なくされたが、高校生は気分の落ち込みや意欲が低下しにくかったとの分析を、名古屋大などの研究チームがまとめた。高校生は通常の方が多くの心理的な負担を抱えている可能性が浮かんだ。

　緊急事態宣言が発令されたコロナ禍では、不要不急の外出や会食の自粛、マスクの着用などの心理的な苦痛で、成人ではストレスが増したとの研究報告がある。一方、青少年への影響を調べた研究は限られていた。

　チームは、東京大などが実施した東京都内の高校生男女８４人を対象にした調査結果を解析。２０１９年７月～２１年９月に毎月実施した、気分の浮き沈みや意欲の有無など抑うつに関する調査結果から、抑うつ症状の出やすさを「エネルギー地形解析」という手法で試算した。期間内での経時的な変化と、どの状態になりやすいかを調べられる。

　その結果、１９年７～１２月に比べ、コロナ禍に入る２０年１～５月と、２０年６～１２月は、１・８倍程度抑うつ症状を引き起こしにくくなっていた。２１年１～９月は若干引き起こしやすくなっていたが、コロナ禍前よりは明らかになりにくい状態が続いていた。

　気分が安定しやすいグループと、不安定なグループに分かれることも明らかになった。磁気共鳴画像化装置（ＭＲＩ）検査と突き合わせると、脳の一部で成長具合に差があった。不安定なタイプの高校生を見いだす手法の開発につながることが期待される。

　研究チームの小池進介・東京大教授は「高校生は普段から勉強や部活動だけでなく、人間関係などで抑圧されていると言われる。コロナ禍でそれらから解放された結果が表れたのではないか」と話す。

　気分が不安定なグループについて「新学期や長期休み明けなどの環境変化に敏感だが、見いだせれば適切なサポートにつなげられる」と話した。

　成果は２３日、米科学誌プロス・メディシンに掲載された。【渡辺諒】