瀬戸内海沿岸で２０２５年に養殖カキが大量死した問題で、広島県の「かきへい死に関する有識者会議」は２６日、少雨など複合的な要因が原因と推定し、モニタリング強化やいかだの操作による対策案をとりまとめた。今後、リスクに応じたアラートを県が出すとし、座長を務める福井県立大の浜口昌巳教授は「二度と同じ状況で大量死を起こさないため、早急に漁業者への説明を始める」と話した。

　有識者会議はカキ養殖に詳しい研究者ら６人で構成し、１月から会合を開いた。

　県庁での会議後に記者会見した浜口座長によると、大量死の原因は、高水温▽高塩分▽少雨▽カキの特性――が有力と判断した。

　２５年は梅雨時期の降水量が記録的に少なかったためカキが産卵できず、へい死リスクが高い身が太った状態で２０度以上の日が長期化したことが、大量死につながったとみられるという。

　対策として、県が１５カ所で行っているモニタリングで、水温などを観測するセンサーに塩分などの項目を拡充。センサーにはカキを入れた籠を新たに設置し、生産者が定期的に身の状況を観察して県に連絡する。リスクに応じ、いかだを移動させたりカキをつるす深さを変えたりするメニューを策定する。

　浜口座長は「少雨が最大の要因と考えられるものの、県の東部と西部で降水量は異なり断定はできない。対策が必要な時期に県がアラートを出すことで、生産者は早急に対応することができる」と説明した。【関東晋慈】