欧州のガス価格の指標となるオランダＴＴＦは２日、前週末終値比で一時５０％超急騰した。ホルムズ海峡の事実上の封鎖に加え、イランが湾岸諸国のエネルギー関連施設を攻撃したことで、原油だけでなくガスの供給リスクが懸念された。トランプ米大統領はイランとの長期戦も辞さない構えで、世界のエネルギー市場に混乱が広がりつつある。

　国営カタールエナジーは２日、液化天然ガス（ＬＮＧ）の生産停止を発表した。カタール国内の工業都市２カ所で、ＬＮＧ関連施設がイランのドローン攻撃を受けたことが伝わり、供給懸念が広がった。

　カタールは世界有数のＬＮＧ輸出国で、輸出量全体のシェアは２割近くを占める。大半は中国やインド、韓国などアジア向けだが、輸出に支障が出れば、欧州も巻き込む形でＬＮＧ争奪戦となり、ガス価格が上昇するとみられている。２日のＴＴＦは一時、前週末の終値より約５２％高い１メガワット時当たり４８ユーロ台半ばを付け、約１年ぶりの水準まで上昇した。

　日本にとっては、カタール産ＬＮＧの供給が停滞しても直ちにＬＮＧ不足に陥る事態は考えにくい。財務省によると、２０２５年のＬＮＧ輸入量に占めるカタールの比率は５・３％だった。

　ただ、取引価格が高騰した場合、個別取引によるＬＮＧ調達コストがかさむため、電気や都市ガスの料金が値上がりする可能性もある。【ワシントン浅川大樹】