９日の東京株式市場で、日経平均株価（２２５種）は反落し、前日比４１３円１０銭安の５万５８９５円３２銭で取引を終えた。８日に大幅上昇した反動で、当面の利益を確保しようと売り注文が広がった。米国とイランの停戦合意を巡る不透明感が重荷となった。

　停戦合意で、東京市場に先立つ米東部時間８日のニューヨーク株式市場は急反発した。ダウ工業株３０種平均は前日比１３２５・４６ドル高の４万７９０９・９２ドルで終え、上げ幅は今年最大となり、約１カ月ぶりの高値となった。

　同様に、同７日夜に１バレル＝９１ドル台まで急落したニューヨーク原油先物相場の米国産標準油種（ＷＴＩ）５月渡しは、イスラエルがレバノンの親イラン勢力ヒズボラへの攻撃継続を宣言し、イランがホルムズ海峡を再封鎖したと伝わると一転。日本時間９日は１バレル＝１００ドル近辺まで上昇した。

　緊張緩和への期待が後退し、９日の東京外国為替市場は円売り・ドル買いが進んだ。午後５時現在は前日比７６銭円安・ドル高の１ドル＝１５８円９６～９８銭。東京債券市場もインフレ（物価上昇）圧力が高まることへの警戒感から国債が売られ、利回りが上がった。長期金利の指標となる新発１０年物国債の終値利回りは、前日比０・０２５％高い２・３９０％だった。【鴨田玲奈】