米調査機関ピュー・リサーチ・センターが広島と長崎への原爆投下から８０年に合わせて実施した米国民対象の意識調査で、米国による原爆投下への見方が割れていることが浮き彫りになった。米国で２０年以上にわたって原爆投下や核倫理に関する講義やセミナーを続けてきた、米デュポール大の宮本ゆき教授に評価を聞いた。

　２０１５年の調査と今回の調査を単純に比較することはできないが、「正当化できない」が「正当化できる」と拮抗（きっこう）してきたことは喜ばしい。「分からない」も含めた三つどもえとなったことは、単純に白黒をつけられない複雑さを多くの人が実感している表れと考えれば、核に関する考察が前進している感がある。

　特に、若い世代で「正当化できない」と答えた人の割合が高かった点は好ましく、米国で若者に向き合っている私の実感とも重なる。ただし、原爆の実態を知ったうえで反対しているのかは疑問だ。原爆に関する知識の量自体は、２０年前とそれほど変わっていないように思う。

　若い世代の二極化も指摘されており、「（１９９０年代半ば以降に生まれた）Ｚ世代はリベラル」といったラベルは当てはまらない。こうした傾向は、２４年米大統領選の結果に関する分析からも指摘されており、若い世代の右傾化が気がかりだ。

　核兵器の開発が世界をより安全でなくするということには、かなりの人が同調している。しかし、米国をより安全でなくするかという質問では、「そうは思わない」という人たちの割合が大幅に増えている。

　これは、米国内で人類史上初の原爆実験「トリニティ実験」をはじめ、１０３０回に及ぶ核実験や核開発による被害が知られていないこと▽「核抑止論によるパックス・アメリカーナ（米国の覇権）」という考えが広く浸透していること――の表れだろう。こうした認識を問い直していくことが大切だと感じる。【聞き手・西田進一郎】