イランメディアは１８日、南部にある世界最大の天然ガス田の一つ「南パルス」の関連施設が米イスラエルによる攻撃を受けたと報じた。イスラエル軍がイランのガス関連施設を標的としたのは初めてとみられる。これに対し、イランはカタールのガス施設などに報復攻撃を実施。双方の応酬が激化している。

　報道によると、南パルスはイラン国内のガス供給量の約３分の２を担っているとされる。イラン側は関連施設４カ所に攻撃を受けたとしているが、被害の全容は明らかになっていない。

　米ニュースサイト「アクシオス」は１８日、今回の攻撃について、イスラエル軍がトランプ米政権の承認を得た上で実施したと伝えた。エネルギー関連施設への攻撃については、これまで米側が原油価格の高騰につながるなどとして強い懸念を示していた。

　米紙ウォール・ストリート・ジャーナルは、米当局者の話として、トランプ大統領は今後のイランのエネルギー関連施設への攻撃は望んでいないと伝えた。一方で、イランが事実上封鎖する石油輸送の要衝ホルムズ海峡を巡るイランの行動次第では、再びエネルギー施設を標的とする可能性もあるとしている。

　一方、イランの精鋭軍事組織・革命防衛隊は１８日、サウジアラビアとアラブ首長国連邦（ＵＡＥ）、カタールの製油所やガス田について、「攻撃の対象となる」と報復を宣言した。

　カタール政府は同日、ペルシャ湾に面した北部ラスラファンの工業地帯がイランのミサイル攻撃を受け「甚大な被害を受けた」と発表した。一帯には世界最大級の液化天然ガス（ＬＮＧ）の複合施設があり、火災が発生したという。死傷者は確認されていない。また、サウジアラビア国防省も、ガス関連施設周辺に無人機（ドローン）が飛来し、迎撃したと明らかにしている。【カイロ松本紫帆、エルサレム松岡大地】