２０２４年１月に最大震度７を観測した能登半島地震（マグニチュード７・６）は約１５００万年前の火山活動に伴ってできた地下の古いマグマの破壊が引き金となって大規模化したとの研究結果を、東北大の高木涼太准教授（地震学）らの研究チームが１５日付の米科学誌サイエンス・アドバンシズに発表した。

　能登半島では２０年１２月ごろから群発地震が約３年間続いた後、大地震が起きた。これまでの研究で、地下深くの流体が移動して群発地震を起こしたと指摘されているが、なぜ大地震につながったのかは明らかになっていなかった。

　東北大は２３年１０～１１月、群発地震の震源域周辺に地震計を設置。既存の観測点と合わせて、微小な揺れのデータから地下構造を詳しく解析した。

　その結果、群発地震の震源域の西隣の深さ約５～１５キロに、周囲よりも地震波が速く伝わる固い領域が幅約１０～１５キロにわたって存在することが分かった。地表にある１５００万年以上前の火成岩の分布との重なりなどから、日本列島が形成された時期に冷えて固まった古いマグマと推定された。

　一連の群発地震はこの領域を避ける形で起きていた。一方、この領域は能登半島地震で地盤が大きく隆起した範囲と重なっていた。

　ゆっくり冷えて固まったマグマは一般的に割れ目が少なく水を通しにくい。小規模な群発地震が発生している間、古いマグマは流体の移動を妨げる「壁」となって群発地震の広がりを制限していたとみられる。ところが能登半島地震が発生すると、固いマグマ内の断層は、ひずみをため込みやすく破壊されると地震の大規模化につながる「アスペリティー」として働き、震源域が東西約１５０キロに及ぶ巨大地震につながったと考えられるという。

　高木准教授は「アスペリティーが群発地震の震源域のすぐ近くにあると、刺激されて大地震につながる可能性がある」と指摘。他の地域でも群発地震と大地震の関連を評価する上で地下構造を詳しく知ることが重要と語る。【高橋由衣】