４日の東京株式市場の日経平均株価（２２５種）は３日連続で大幅下落し、終値は前日比２０３３円５１銭安の５万４２４５円５４銭だった。下げ幅は米景気後退懸念から急落した２０２４年８月２日に次ぐ過去５番目の大きさで、２日からの３日間では計４６００円超（約８％）。イランを巡る中東情勢の混乱が拡大・長期化することへの懸念から欧米やアジアの主要株価指数も値下がりし、世界同時株安の様相を呈している。

　３日のニューヨーク株式市場では、ダウ工業株３０種平均が３営業日続落し、前日比４０３・５１ドル安の４万８５０１・２７ドルで取引を終えた。下げ幅は一時１２００ドルを超えた。欧州市場も主要株価指数が下落した。

　続く４日の東京市場の日経平均株価もこの流れを引き継ぎ、人工知能（ＡＩ）・半導体関連や、エネルギー供給不安の影響を受けた商社株を中心に、東証プライム上場の９割以上の銘柄が下落する全面安となった。下げ幅は一時２６００円を超え、今年最大となった。ソウルの総合株価指数（ＫＯＳＰＩ）が前日比１２％安となるなどアジアの主要株価指数も下落した。

　ニューヨーク原油先物相場の指標となる米国産標準油種（ＷＴＩ）は３日も続伸し、一時前日より約９％高い１バレル＝７７ドル台後半を付けた。トランプ米大統領が自身のソーシャルメディアでホルムズ海峡を通るタンカーに護衛などの措置を講じる構えを表明して下落する場面もあったが、その後上昇に転じた。東京外国為替市場は「有事のドル買い」が続き、円相場は一時１ドル＝１５７円台後半まで下落した。

　野村証券の北岡智哉氏は「エネルギー資源を外国に依存する国は影響が大きい。米国とイランの首脳級の交渉が実現するまで株価は上昇に転じないだろう」と指摘した。【秋丸生帆、山口智、ワシントン浅川大樹】