１５日の東京株式市場で日経平均株価は大幅に下落し、前日終値比３３１８円３４銭安の６万４４２５円９５銭で取引を終えた。６営業日連続で下落し、下げ幅は過去３番目に大きかった。米国の株安が波及し、半導体関連銘柄を中心に売りが広がって、約１カ月ぶりに終値で６万４０００円台をつけた。

　１４日のニューヨーク株式市場では、人工知能（ＡＩ）データセンターを運営する新興企業の財務悪化懸念から、ハイテク関連銘柄が売られ、主要株価指数がそろって下落した。９月の消費者物価指数（ＣＰＩ）が市場予想を上回って上昇し、米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）による年内の追加利上げ観測が強まったことも、投資家心理を冷やした。

　米株安の流れを引き継ぎ、１５日の東京市場で日経平均は取引開始直後からアドバンテストなど半導体関連銘柄を中心に下落した。

　午後の取引では、前日終値から一時３６００円超下落。取引時間中として、過去６番目に大きな下げ幅となった。

　その後、半導体受託製造大手の台湾積体電路製造（ＴＳＭＣ）が好決算を発表したが、株式相場への影響は限定的だった。【秋丸生帆】