イランが事実上封鎖するホルムズ海峡を巡り、日本や英仏独、湾岸諸国など４０カ国以上の外相らは２日、オンライン会合を開き、通航の再開や安全確保に向けた方策を協議した。封鎖が続く場合、共同でイランへの制裁を検討することなどで合意した。

　会合は英国が主催し、国連の国際海事機関（ＩＭＯ）や欧州連合（ＥＵ）も参加した。米国は加わっていない。通航を妨害せず、通航料も徴収しないようイランに要求するため、国連などを通じたメッセージの送付を目指すことなどでも一致した。

　茂木敏充外相は会合で、ペルシャ湾に留め置かれた船舶や船員の安全確保のため、ＩＭＯに「海上回廊」の設置を提案していると説明し、各国に協力を呼びかけた。

　議長を務めたクーパー英外相は声明を出し、エネルギー輸送などの要衝であるホルムズ海峡の封鎖は「世界の繁栄に対する直接的な脅威だ」とイランを非難し、即時かつ無条件の再開を求めた。来週には同様の国々の軍事計画担当者による会合も開かれる。

　ホルムズ海峡の通航について、トランプ米大統領は「米国はもう助けに行かない」と述べ、利用する国々に自力でエネルギーの調達に向かうよう主張している。

　一方、国営イラン通信（ＩＲＮＡ）は２日、イランが海峡の通航を監視するため、オマーンと協定案を策定していると報じた。【ロンドン福永方人】