日本の平均寿命は２０２１年時点で８５・２歳となり、約３０年間で５・８年延びた一方で、「何らかの健康問題を抱えて生活する期間」が延びて健康寿命との差は広がったとの解析結果を慶応大などのチームがまとめた。英医学誌ランセット姉妹誌で発表した。チームは「健康長寿社会に向け、新たな社会的アプローチの展開が重要だ」と指摘している。

　研究チームは、国の人口動態統計や国民健康・栄養調査、有病率といった先行研究などのデータを使い、独自に都道府県別の平均寿命などを算出した。健康寿命は、国の指標と異なり、有病率とその影響の程度を反映させた。

　結果によると、平均寿命は１９９０年の７９・４歳（小数第２位を四捨五入、以下同）から、２１年には８５・２歳に延びた。

　また健康寿命は、９０年の６９・４歳から、２１年は７３・８歳に延びた。ただ、健康問題を抱える期間は約３０年間で１・４年分拡大し、１１・３年になった。

　都道府県別の平均寿命では、９０年には沖縄が８０・６歳で最も長く、大阪の７８・２歳が最短で、２・３年の差だった。２１年には全ての都道府県で延びたが、最長の滋賀（８６・３歳）と最短の青森（８３・４歳）との差は２・９年に拡大した。

　脳卒中や虚血性心疾患、胃がんなど主要な病気による高齢化の影響を除いた死亡率の推移を見ると、９０～０５年には平均２％減らしたが、１５～２１年は同１・１％減にとどまった。チームは「医療の進歩は大きな成果をあげているが、社会的なケアの充実など、医療と連携した多面的アプローチも必要だ」と分析した。

　都道府県別の平均寿命の伸び率の格差を巡り、チームの野村周平慶応大特任教授（国際保健学）は「医療資源の適切な配分や生活習慣の改善など、寿命が延びたところを参考にすることで、格差縮小が期待できる」と指摘した。

　成果はランセット・パブリック・ヘルスに掲載された。【渡辺諒】