死産した赤ちゃんを公園に埋めたとして、母親（２４）が１１月に執行猶予付きの判決を受けた。遺体を放置した死体遺棄の罪だ。

　母親は事件の約３カ月前から、自身の体の異変に気づいていた。生理が止まったのは「予期せぬ妊娠」の兆候だった。

　しかし、病院には行かず、周囲にも相談しなかった。胎動で「新たな命」を感じながらも、喫煙や飲酒を続けた。

　勤務先のトイレで産み落としたのは、身長４３センチ、体重１４７９グラムの小さな女の子。息をしていない我が子を手提げかばんに入れ、母親は公園へと急いだ。

　女性は大阪地裁の法廷で、自身の置かれた孤独な環境や反省を口にした。「大変なことをした。（赤ちゃんのために）自分の体を大事にすればよかった」――。

　「予期せぬ妊娠」をきっかけにした事件は、後を絶たない。

　こども家庭庁による虐待死の調査によると、２０２３年度に生後２４時間に満たずに死亡した「０日児」は１６人。このうち少なくとも５人は予期せぬ妊娠が背景にあったとみられる。

　１６人全員が医療機関以外で生まれており、半数は自治体に妊娠届が出されていなかった。

　◇声かけは「さりげなく」が望ましい

　虐待問題などに詳しい山縣文治・大阪総合保育大特任教授（子ども家庭福祉）は「医師や看護師などが立ち会わない中での出産は、母子ともに非常に危険だ。親族や職場、友人などが妊娠に気づき、本人を支えてあげる必要がある」と語る。

　周囲が異変や兆候に気づいた場合は、行政や医療機関につなげてあげることが重要となる。一方、妊娠は非常にプライベートな問題。「しんどくない？」など、さりげない声かけから状況の把握に努めることが望ましいという。「あくまでも本人が支援を受ける意思を持つことが重要だが、周囲の人が信頼感を得ることも大切だ」

　相手が分からなかったり、避妊に同意を得られなかったり、意図せず妊娠してしまう事情はさまざまだ。氏名や住居の届け出が必要な公的サポートを受けることに抵抗がある女性も多い。

　山縣教授は「ＳＮＳ（交流サイト）などで匿名で相談を受け付けている民間の支援団体もある。周囲がインターネット検索を手助けするだけでも、何らかの支援につながる手助けになるのではないか」と呼びかけた。【斉藤朋恵、大坪菜々美】