就職活動で接する大学ＯＢや採用担当者の言動に、求職者の約半数が不快感を抱いた経験がある――。そんな就活セクハラに関する実態調査の結果が明らかになった。面接やＯＢ訪問でのやりとりを録音・記録したことがあると回答した求職者も約４割いた。

　調査したのは、社内規定の作成支援などに取り組む会社「ＫｉｔｅＲａ（キテラ、東京）」。２月に１年以内に就職活動した２０～５０代の１１８０人と、同じ期間内に面接やＯＢ訪問に対応した同年代の採用担当者３６３人を対象にインターネットで実施した。

　求職者に就活中のハラスメントの有無を尋ねたところ、２２・８％が「明確なセクハラ（身体的接触、私的な誘いなど）を受けた」と回答。２７・１％は「セクハラか判断に迷うが、不快・不適切な言動を受けた」とした。求職者の２人に１人が何らかの被害に遭っている状況が浮かんだ。

　面談やＯＢ訪問でのやりとりを許可なく録音または記録したことがあるのは４１・２％。「不安を感じる相手・場所の時だけ録音・記録している」が２６・４％、「常に録音・記録している」が１４・８％だった。許可を取って録音・記録していた求職者も５・６％いた。

　選考にあたって会社側に整えてほしい仕組みを求職者に複数回答で質問すると、「連絡手段の公式化（個人ＳＮＳの禁止）」や「面談の時間・場所のルール（夜間や飲食店の回避）」、「第三者チェック・監査（抜き打ちレビュー）」が目立った。

　一方、採用担当者側への調査で就活ハラスメント防止策について尋ねた設問では「具体的なマニュアルの整備」と「面接ログ（記録）の確認や面接時の第三者による同席」をしているとの回答がそれぞれ半数以上あった。求職者による録音・記録について「許可する」「申し出次第で許可する」としたのは７２・５％で、２７・５％は「一切許可しない」とした。

　キテラ社は「求職者による録音・記録はハラスメントから身を守るための切実な防衛策である可能性が高い。採用現場における適切なコミュニケーションの重要性が改めて浮き彫りになった」としている。【斎藤文太郎】