南米ペルー沖から西の海域にかけて海面水温の高い状態が続くエルニーニョ現象が、史上最強クラスの「スーパーエルニーニョ」に発達する可能性が強まっている。米海洋大気局（ＮＯＡＡ）は９日、今年１０～１２月に発生する確率を「８１％」と予測した。

　異常高温は農作物の収量低下や病虫害をもたらす。スーパーエルニーニョは地球規模で食料インフレを起こす恐れがある。

　日本総研の試算によれば、スーパーエルニーニョの到来で農業生産が落ち込み、２０２７年にかけて世界の食料価格は前年比１３％上昇する可能性がある。古宮大夢（ひろむ）研究員は「エルニーニョの影響だけで１３％。中東危機で原油価格が高止まりしている情勢を加味すると、２０～３０％上昇する可能性がある」と語る。

　１５～１６年にスーパーエルニーニョが発生した時は、原油価格が今より大幅に低かったためにインフレ圧力は相殺されたという。だが今回は、原油価格高騰とのダブルパンチが見込まれる。

　１９８１～１６年のエルニーニョと作物収量との関係を調べた農業・食品産業技術総合研究機構の飯泉（いいずみ）仁之直（としちか）上級研究員は「エルニーニョは強さや期間が毎回異なり、同じ影響が表れるわけではない。同時進行する地球温暖化と合わせて気温や降水量を予測し、それに基づいて収量への影響を見極める必要がある」と語る。

　経済への間接的な影響も無視できない。多くの日本企業が進出する中国や東南アジアの国々では、総発電量に占める水力発電の割合が高い。エルニーニョの影響で渇水になれば電力不足が深刻化する。さまざまな製品や原材料のサプライチェーン（供給網）が打撃を受け、日本の景気に負の影響が出る恐れがある。【菅沼舞】