カルチャーショックを、侮るなかれ――。海外駐在がある日本企業の人材育成・研修担当者を対象に実施された民間の調査で、途中帰任の原因のトップは「文化適応の失敗」だった。

　一方、海外赴任前の研修では安全対策や語学力向上が重視されている傾向も明らかになった。

　「研修内容と実際のニーズにミスマッチが生じている可能性が示されている」と指摘している。

　◇語学力不足は６番手

　実施したのは、ビジネス特化型オンライン英会話サービスなどを手がける「ビズメイツ」（東京都千代田区）。今年９月、従業員５００人以上の企業の人材育成・研修担当者４００人を対象に、インターネットで調査した。

　「花形」「出世コース」のイメージもある海外駐在だが、任期途中での帰任は決して珍しくない。回答企業の９割以上で、途中帰任のケースが生じていた。

　過去３年間に途中帰国した海外赴任者がいた場合の主な理由は「現地の文化や価値観になじめなかった」（３５・０％）が最多で、「現地スタッフとのコミュニケーションがうまくいかなかった」（３３・８％）と「日本式の働き方に固執して現地のやり方に適応できなかった」（２６・０％）が続いた。

　日常生活においても必要となる言葉の面は、どうだろうか。

　「語学力が不十分で業務に支障が出た」は１８・８％にとどまり、上位から数えて６番目。同社は「異文化適応力や人間関係構築力の不足が早期離任の主要因となっている実態が明らかになった」としている。

　◇海外赴任前研修、必須は３割弱

　海外駐在に向けた研修については「会社が複数の研修を提示し、個人が選択して受講」（３６・４％）が最も多かった。２番手だった「会社が必須の研修を用意しており、全員が受講」は２８・０％と３割未満にとどまり、「会社は推奨するが、基本的に個人の自主学習に任せている」（２４・３％）、「会社としては実施していない」（７・５％）などばらつきが目立つ結果となった。

　さらに、研修を必須か選択制で実施している企業（２５８社）に主な研修内容も尋ねた。

　すると、トップの「治安や危機管理などの安全対策研修」（５９・３％）に「語学研修」（５５・０％）、「異文化理解研修」（４９・６％）が続く結果になった。

　現地の文化や習慣への適応や人間関係の構築といった「実際のニーズ」と、研修内容のミスマッチが生じている可能性が示されている、と同社は指摘する。

　◇海外赴任、実は不人気？

　研修や海外赴任人材の育成・選抜において感じている課題を尋ねる自由回答欄には、１９８件の回答が寄せられた。最も多かったのは「人材確保・意欲」に関する課題で、海外赴任の希望者の減少や若手の海外志向低下といった傾向が浮き彫りになったという。駐在員の高齢化と固定化を挙げる声もあった。

　調査結果を踏まえ、同社は「従来の語学研修だけでは十分でなく、異文化理解研修こそが現地適応と早期帰任防止の核心」と総括。現地スタッフとの協働スキルや帯同家族支援などを含めた包括的な研修体系を作り上げる必要性に触れ、「海外赴任に『挑戦したい』『成長できる』と思える環境を整えることが、早期帰任を防ぎ、持続的なグローバル人材育成を実現する鍵となるだろう」と結んだ。【千脇康平】