京都大病院は１４日、血糖値を下げるホルモンであるインスリンが分泌されなくなる１型糖尿病の患者１人に、ヒトの人工多能性幹細胞（ｉＰＳ細胞）から作ったインスリンを出す「膵島（すいとう）細胞」を移植する治験を実施したと発表した。経過は良好で、患者は既に退院している。治験は計３例の予定で、今後は２例目に向けて準備し、２０３０年代の実用化を目指すという。

　１型糖尿病は自己免疫疾患などが原因でインスリンを分泌する細胞が破壊される病気。日本には１０万～１４万人の患者がいると推計される。インスリンの自己注射が必要だが、実用化すれば患者の負担軽減につながる可能性がある。

　移植手術を受けたのは０１年に診断された４０代の女性で、血糖値の管理が特に難しい患者だという。手術は今年２月に実施され、全身麻酔をした患者の腹部の皮下に、ｉＰＳ細胞から作った膵島細胞のシートを移植した。重大な合併症などは確認されておらず、最大５年間の経過観察を続ける予定だ。今回の治験は安全性の確認が主な目的で、２例目では移植する細胞数を増やして実施する。

　京大の矢部大介教授は「１型糖尿病の根治は患者と家族が望んでおり、一日でも早くいい結果を届けたい」と期待を寄せた。【中村園子】