恋愛や結婚のパートナーとの出会いを求めるマッチングアプリの市場に異変が起きている。新型コロナウイルスの流行で急拡大してきたが、東京商工リサーチの調査で新規参入のテンポが鈍化していることが判明した。ただ、利用者にとっては悪い話ではないようだ。

　東商リサーチによると、マッチングアプリの開発・運営会社の中には初期投資約１０万円で参入する企業もあり、２０２１年に急増した。コロナ禍による出会いの場の減少に加え、運営側が身元確認の強化などの安全対策を講じ「出会い系」のマイナスイメージを払拭（ふっしょく）してきたことが、市場拡大につながったとみられる。

　東商リサーチは、自社の企業データベース約４４０万社を対象に「婚活・恋活マッチングアプリ」を事業内容に含む企業を抽出、分析している。アプリを開発・運営する会社数（いずれも３月末時点）は年々増え、１９年の５社から２４年には２８社に。しかし２５年は２４年と変わらなかった。

　東商リサーチ情報部の加藤梓氏によると、市場規模が頭打ちになったわけではないという。利用者は２０代や３０代だけでなく、４０～６０代も出会いを求める傾向にあり、むしろ規模は大きくなっている。

　一方で、新規参入自体は今後も伸び悩みそうだ。加藤氏は「サービスの監視やオンラインの身分確認など、この業界に欠かせない安全面の取り組み強化には費用がかかるため」と解説する。

　その結果、資金力のある大手による寡占が進む可能性がある。売上高が判明している１８社の合計は３４２億円で、既にタップル、アイベックなど５社で全体の７５％に達している。ただ上位企業は利用者数が多く、相手を選べる幅が広がるメリットがあるという。

　また加藤氏は、市場が成熟して競争が激化しつつあるとして「婚活支援事業に乗り出す自治体を巻き込んで差別化を図るなど、より充実したサービスが提供されていくようになるだろう」と予測した。【山下貴史】