サッカー日本代表が２０２６年ワールドカップ（Ｗ杯）北中米大会出場を、日本として「過去最速」で決めた。同大会は米国、カナダ、メキシコによる史上初の３カ国共催。１月に就任したドナルド・トランプ米大統領は米国第一主義を掲げる一方で、スポーツ界は多様性や公平性が推進され、両者は「矛盾」を抱えてＷ杯を迎える。

　「目的としてのスポーツと手段としてのスポーツ。両方のバランスが重要だが、アメリカファースト、ビジネスファーストのトランプ大統領がＷ杯に関与することには警戒が必要」

　米国史や人種とスポーツの関係について詳しい早稲田大の川島浩平教授は、トランプ政権下で開催されるＷ杯のリスクをこう分析する。

　国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）をはじめ、近年のスポーツ界はＤＥＩ（多様性・公平性・包摂性）を尊重する取り組みを促進してきた。

　一方のトランプ大統領のスローガンは「ＭＡＧＡ（マガ＝米国を再び偉大に）」という米国第一主義、中心主義的な考え方を持つ。例えばＦＩＦＡの人権の尊重や、いかなる差別も禁じる基本的な立場と、トランプ大統領が進める移民政策などは正反対の方向性にある。

　また大きな課題となり得るのがトランスジェンダーの話題だ。トランプ大統領は就任直後、トランスジェンダー選手の女子競技参加を禁止する大統領令に署名した。国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）に対しても、２８年ロサンゼルス・オリンピックで同様の措置を取るよう求める意向だ。

　川島教授は「それぞれの立場やアイデンティティーを大切にしようとスポーツ界が積み上げてきたものに対して、トランプ大統領の米国ナンバーワン的な考え方はまったく矛盾する」という。

　また共催する米国、カナダ、メキシコの３カ国の「対立」も根深い。トランプ大統領はメキシコ、カナダに高関税政策を振りかざし、カナダについては「米国の５１番目の州」と発言。川島教授は「ＭＡＧＡ主義は、Ｗ杯共催のパートナーである相手国も否定する方向になる。そうした矛盾を抱えた上で、Ｗ杯を開催しなければならない」と語る。

　トランプ大統領は３月上旬、Ｗ杯の円滑な開催に向けてホワイトハウスへのタスクフォースの設置を発表した。川島教授は「彼はビジネスマンでもあり、主催国としての責任は全うするというのがベースになる」と推測する。

　理念の対立が選手や観衆にどのような直接的影響を与えるのかは「現時点では読み切れない」と指摘した上で、「大会の開催に関わる経済や外交の問題はそこ（理念の対立）から派生して起きる可能性があると見ていくべきだ」と、今後の事態も注視する必要性を説いた。【角田直哉】