超売り手市場を背景に若手社会人の転職が注目されている。入社早々に転職サービスに登録する人が大幅に増加。若者の離職に多用されるようになった退職代行サービスを企業が利用するケースも出てきた。早期退職を引き起こすミスマッチをどう防ぐか。

　転職サービス「ｄｏｄａ（デューダ）」によると４月、サービスに登録した新社会人は前年から１３％増加。調査を始めた２０１１年の３１倍となり、過去最多に上った。社会人全体で７倍に増えたのと比べ、新社会人の伸びは顕著だった。

　デューダ編集長の桜井貴史さんは「必ずしも転職を急いでいるというわけではない。若い世代は自分らしく働きたいとの意向が強く、より希望のキャリアがかなう企業にアンテナを張っているのではないか」と分析した。

　メンタルヘルス関連の会社で勤務する内田さん（２５）は、転職サービスなどを活用しながら「良い会社が見つかり次第転職したい」と話す。２社目となる今の会社では、フルリモート勤務による社員とのコミュニケーション不足が負担に感じるようになった。「働いたからこそわかるミスマッチがある」。面談など限られた時間では、自分に合った職場なのか判断するのは難しかったという。

　とはいえ、安易に転職を繰り返すことはしたくない。職場の人間関係を大切にしたいとの思いから、今の転職活動では「働く人の顔がみえる」ことを重視するようになった。数社と面談をしたが、人事以外の部署で働く従業員とも接点を持たせてもらうなど、自身とのマッチングを探っている。

　「退職代行モームリ」を運営するアルバトロス（東京都）は昨年１２月から、利用者の離職データを活用した新サービス「モームリプラス」を始めた。企業ごとの退職人数や理由などの情報を開示。就職希望者からは就職先の選定に、企業からは離職率低下にそれぞれ活用したいとの要望を受けた。

　５月時点で、就職希望者から６０件の依頼があった。就職を希望する会社の退職者の状況や理由を把握したうえで、会社を選ぶ参考にする。企業からも自社の退職理由を知りたいと情報を求められたケースが２件あった。

　サービスの担当者は「採用が難しくなっている中、離職率を下げるため何に不満を持ったのか理由を把握したいというニーズが高まっている」と指摘。「退職理由を受け、離職防止策に乗り出す企業もでてきている」と話している。【嶋田夕子】