週明け９日午前の東京株式市場で、日経平均株価（２２５種）は大幅反落した。下げ幅は一時、前週末６日の終値と比べ４０００円超下落し、約２カ月ぶりに５万２０００円を割り込んだ。中東情勢の緊迫化による原油急騰を受け、物価高（インフレ）が加速して企業業績を下押しするとの懸念が広がり、幅広い銘柄が売られた。

　取引時間中の下落幅としては、２０２５年４月にトランプ米大統領の相互関税を受けて一時２９００円超下げた際の水準を上回った。午前１０時現在は、前週末終値比３５８６円０４銭安の５万２０３４円８０銭。

　中東情勢の緊張が長期化するとの見方が強まり、原油先物相場が上昇。９日の米国産標準油種（ＷＴＩ）は一時、１バレル＝１１０ドルを超えた。１１０ドル台は、ロシアによるウクライナ侵攻後の２２年７月以来、約３年８カ月ぶり。

　一方、９日午前の東京外国為替市場で円相場は下落し、一時１ドル＝１５８円台後半まで円安が進んだ。中東情勢の不透明感が高まり、「有事のドル買い」で円安傾向が強まっている。原油高騰に加え、円安によるインフレ懸念も高まっている。【古屋敷尚子】