不登校の子どもがオンライン学習に取り組んだ場合に出席扱いとなる制度について、対象となる児童生徒の６割超が知らない――。オンライン教材開発会社などによる調査で、こんな実態が浮かび上がった。保護者のおよそ４人に１人も知らず、行政や学校による周知に課題がありそうだ。

　調査は人工知能（ＡＩ）教材を手がける「すららネット」（東京）と不登校ジャーナリストの石井しこうさんらが２０２５年８～１０月、同社の教材を利用する不登校の小中学生と保護者を対象にオンラインで実施。児童生徒１５６人と保護者２４４人から有効回答を得た。

　不登校の児童生徒がタブレット端末などデジタル端末を利用して学習した場合に出席扱いとする制度が始まったのは０５年度。保護者と学校の連携や訪問による対面指導の実施などを条件に校長が出席と認定できる仕組みで、「ネット出席」と呼ばれる。

　調査では「ネット出席を知っているか」を尋ねる設問に対し、児童生徒６３・５％、保護者の２６・６％が「名前は知っているが内容は知らない」「聞いたことがない」と回答した。学校からネット出席に関する説明や提案を受けたかどうかも尋ね、児童生徒の６７・９％、保護者の８６・５％が「説明はない」と回答した。

　ネット出席を申請したものの断られた経験がある児童生徒は８・３％、保護者は１２・７％いた。学校側からは理由として「前例がない」「学校に制度がない」などと告げられたという。

　一方、ネット出席の利用者に心境の変化を尋ねたところ、児童生徒の４７・２％、保護者の７１・０％が「前向きになった」とした。

　調査の自由記述欄では、ネット出席の利用者からは「学校に行けない罪悪感が減った」「自己肯定感を得られた」といった意見が寄せられた。「（ネット出席を）知っていれば子どもを追い詰めず安心できる選択肢を与えられた」「出席扱いによって子どもの将来が変わるので、全国的に標準化してほしい」と周知の徹底を求める声もあった。

　すららネットの佐々木章太・子どもの発達支援室長は「子どもや保護者に加え、教員にも制度が知られていない実態がある。自治体などに活用を働きかけていきたい」と話した。【斎藤文太郎】