ビール大手４社は１０日、２０２５年１～６月の販売実績を発表した。各社の推計によると、業界全体のビール系飲料の出荷数量のうち、ビールの割合が５５％となり、上半期として２１年ぶりの水準に回復した。第３のビールの登場でビールの構成比の縮小傾向が続いてきたが、２６年１０月の酒税改正を前に、近年は消費者のビール回帰が進んでいる。

　ビール系飲料は、原料の麦芽比率などによってビール、発泡酒、第３のビールに分かれ、ビールの税額が最も高い。２０年と２３年に段階的に税率が見直され、ビールは減税、第３のビールは増税となり、差が縮まっていた。２６年１０月には３種の税率が統一されるため、各社はビールの販売に注力している。

　４月には、アサヒビールが苦みを前面に出した「アサヒ　ザ・ビタリスト」を、キリンビールが軽い飲み口の「キリン一番搾り　ホワイトビール」を同日に発売し、新規顧客の獲得に火花を散らしている。

　ビール系飲料に占めるビールの割合（上半期）は、２４年に５４％と１６年ぶりに５割を超えた。５５％に達したのは０４年（５７％）以来だ。

　０４年はサッポロビールが日本で初めて第３のビール「ドラフトワン」を全国発売した年で、ここから多くの消費者は、より安価な発泡酒や第３のビールへシフト。ビールの割合は低下し、２０年にはコロナ禍の影響もあり３７％まで落ち込んだ。だが、その後は税率の差が縮むにつれて、ビール回帰が進んでいる。

　ビール系飲料全体の出荷数量は、人口減少や景気停滞などの影響で１９９４年をピークに減少が続き、２１年まで１７年連続で前年割れだった。２５年の上半期も物価高による節約志向の高まりなどから全体の出荷数量は前年を下回った。【鴨田玲奈、佐久間一輝】