ミャンマー中部で２８日に発生したマグニチュード（Ｍ）７・７の大地震の被害が伝わる中、日本で暮らすミャンマー出身者たちは不安を募らせている。

　東京・高田馬場にはミャンマー出身者らが身を寄せ、「リトル・ヤンゴン」と呼ばれる地域がある。ここで活動するＮＰＯ法人「日本ミャンマー・カルチャーセンター」（ＪＭＣＣ）のマヘーマー所長は、震源に近い中部マンダレーから車で約２時間のところに両親と妹が暮らしている。

　「家族はたまたまヤンゴンにいて無事だった。長い間、揺れを感じたと話していた。家が無事かは分からない」。ただ、叔父と伯母の家の近くではホテルが倒壊し、安否不明という。

　現地の友人からは揺れが続く中で避難場所もなく、道路に人があふれているといった状況が伝わってくる。「暑いから水がほしいと言っている、医者も薬も足りていない。火事もあちこちで起きている。ミャンマーのみんなが助けを求め、今の状況を世界に伝えたがっている」と訴えた。

　マンダレー出身で高田馬場の通信サービス店で働くタンダさん（３２）は「両親と連絡が取れない……。ニュースを見ているが心配だ」と憔悴（しょうすい）した様子だった。

　南部にある最大都市ヤンゴンで障害者向けの職業訓練学校を運営しているＮＰＯ「難民を助ける会」（東京都品川区）によると、学生とスタッフの無事を確認できた一方、２９日午後５時段階でマンダレー出身の卒業生約１２０人と連絡が取れていないという。

　学校は２０００年に開校。ミャンマー全土から学生を無償で受け入れている。理容・美容と洋裁、パソコンの３コースがあり、現在は４５人が寮生活をしながら技能の習得に励んでいる。卒業生は２０００人を超え、古里で起業したり就職したりする人が多いという。

　同会は現地の協力団体を通じて２９日からマンダレーや首都ネピドーなどで被害を調査し「ニーズに合った支援を届けたい」としている。ホームページでは寄付も募る。【原奈摘、松浦吉剛】