２０２５年の猫の経済効果「ネコノミクス」はニャンとびっくり約２兆９０８６億円――。２２日の「猫の日」を前に、関西大名誉教授で経済学者の宮本勝浩氏が、猫の飼育費用などから経済効果を割り出した。

　２１年に開催された東京オリンピックの実質的な経済効果に迫る勢いだという。

　宮本氏の試算はこうだ。まず猫の飼育費用について、一般社団法人ペットフード協会が２３年に発表したフード費用などを含む猫１匹の１カ月当たりの飼育費用は、全国平均で１万１００４円。２４年１２月の全国消費者物価指数は前年同月比で３・６％上昇しており、２５年も同率で上昇すると仮定すると、１カ月当たり１万１８１１円。年間では１４万１７３２円となる。

　新規で猫を飼う場合、ペットショップで購入するほか、知人や保護団体から無料または安価で譲り受けるケースもある。そのため、購入費用を平均して１０万円と仮定。購入代金と初期費用、それに先ほどの飼育費用を合計し、新規で飼う場合の年間飼育費用を２７万５２８円とした。

　ペットフード協会によると、猫の飼育頭数は２４年に約９１５万５０００匹で、うち同年に新規に飼育された猫は約３５万９０００匹。それより前から飼われていた猫（約８７９万６０００匹）と新規の猫について、それぞれの年間飼育費用を計算すると、飼育による直接的な経済効果は、計約１兆３４３７億９４２２万円だった。

　飼育費用のほか、愛猫家による関連消費も大きい。

　猫が出演するテレビなどの映像や猫関連のグッズ、猫カフェなどの消費を１０億円、猫がいる場所を訪れる猫目的の旅行の消費を１５億円と見積もった。こうした直接効果と波及効果を合計すると、２兆円を大きく超えたという。

　宮本氏は２１年に開催された東京五輪の経済効果を約６兆１４４２億円と推計。ただ、組織委員会や東京都、国の赤字は総額約２兆３７１３億円に上ることから、実質的な経済効果は約３兆７７２９億円と推定した。これに迫る規模の経済効果に、宮本氏は「かわいい猫が日本経済に大きな貢献をしている」と話している。【嶋田夕子】